辟雍会について


辟雍(へきよう)の由来

「辟雍」とは古代中国における「大学」のことなのです。  周代といいますから、約3000年も前の古代です。大学に相当する機関は、東序(とうじょ)・瞽宗(こそう)・成均(せいきん)・上庠(じょうしょう)・辟雍(へきよう)の5つに分かれていました。そのなかで中央に位置していたのが「辟雍」です。それで後に辟雍が大学の代名詞として用いられるようにもなりました。辟雍は天子が学問を教えられたり、儀式を行なったりする場所であり、他の4つで音楽・舞い・礼儀などいわゆる六芸を教えたといいます。

 「辟雍会」の名は、そんな故事にちなんで第一部中国文学の佐藤正光助教授が命名されました。大漢和辞典(諸橋轍次著・大修館書店)によれば、「辟」には57通りの意味があります。良い意味もあれば悪い意味もあります。中に「たま」というのがあり「璧に通ず」と述べられています。璧とは宝物のことです。「雍」にもやはり様々な意味がありますが、ここでは「睦む(むつむ)」という意味を採りたいと思います。  

東京学芸大学の宝物は言うまでもなく卒業生です。また在校生や教職員の一人ひとり、つまり東京学芸大学に関わるすべての人間こそがかけがえのない宝物です。ですから「辟雍会」は、大学の宝物である多くの人たちが集まり「睦みあう」場であると考えられます。本来の意味は「明達諧和」とのことです。

『辟雍』創刊号(2004.10.30)より

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沿革

2003.11.03(平成15) 「辟雍会(東京学芸大学全国同窓会)」創立 

荒尾禎秀会長就任

2003.12.07(平成15) 青森県支部設立

2005.07.02(平成16) 石川県支部設立

2005.08.22(平成16) 富山県支部設立

2005.10.01(平成16) 岩手県支部設立

2006.02.25(平成18) 千葉県支部設立

2006.04.01(平成18) 荒尾禎秀会長再任(2期目)

2006.10.01(平成18) 島根県支部設立

2007.06.24(平成19) 高知県支部設立

2008.04.01(平成20) 長谷川貞夫会長就任

2009.08.01(平成21) 北海道支部設立

2009.10.31(平成21) 東京学芸大学創立60周年記念シンポジウムを本学と共催

2010.04.01(平成22) 鷲山恭彦会長就任

2011.01.29(平成23) 岡山県支部設立

2011.02.27(平成23) 鳥取県支部設立

2011.03.26(平成23) 静岡県支部設立

2011.08.28(平成23) 新潟県支部設立

2011.10.30(平成23) 広島県支部設立

2011.11.26(平成23) 神奈川県支部設立

2012.04.01(平成24) 鷲山恭彦会長再任(2期目)

2012.08.17(平成24) 山梨県支部設立

2012.10.07(平成24) 鹿児島県支部設立

2013.07.27(平成25) 群馬県支部設立

2013.08.11(平成25) 中国の留学生同窓会「東京學藝大學留學生北京聚会」開催

2013.10.26(平成25) 近畿支部設立

2013.11.02(平成25) 本会を「東京学芸大学辟雍会」と改称

本会創立10周年記念祝賀会開催 

辟雍会創立10周年記念『辟雍』第10号発行

2014.03.15(平成26) 佐賀県支部設立

2014.04.01(平成26) 鷲山恭彦会長再任(3期目)

2014.06.15(平成26) 栃木県支部設立

2014.10.11(平成26) 熊本県支部設立

2014.11.08(平成26) 大分県支部設立

2015.05.31(平成27) 埼玉県支部設立

2016.02.20(平成28) 宮崎県支部設立

2016.04.01(平成28) 馬渕貞利会長就任

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会則

第1章 総則

(名称)
第1条 本会は、東京学芸大学辟雍会と称する。

(事務所)
第2条 本会の事務所は、東京都小金井市貫井北町4-1-1(東京学芸大学内)に置く。

(目的)
第3条 本会は、東京学芸大学の発展と社会への貢献に資するとともに、会員相互の交流と連携及び親睦を図ることを目的とする。

(事業)
第4条 本会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
 (1) 東京学芸大学への支援及び連携と協力の推進
 (2) 支部及び多様な同窓会活動への支援
 (3) 新たな支部及び多様な同窓会設立支援
 (4) 会員名簿及び会報の作成
 (5) 教育又は文化に関する事業の主催及び助成
 (6) その他本会の目的を達成するために必要な事業

(支部)
第5条 本会は、必要に応じ、支部を設置することができる。
2 支部に関し必要な事項は、別に定める。

第2章 組織及び会員

(組織)
第6条 本会は、次の会員をもって組織する。
(1) 会員
(2) 賛助会員
(3) 特別会員

(会員)
第7条 本会の正会員は、次の各号に該当するものとする。
(1) 本学の学部、特別専攻科又は大学院(以下「学部等」という。)に在籍している者
(2) 学部等を卒業又は修了した者
(3) 学部等に在籍したことがある者
(4) 本学の教職員
(5) 本学に勤務したことがある者
(6) 前各号以外の者で、理事会の推薦により総会の承認を得たもの
2 前項第2号、第3号及び第5号には、本学に包括された師範学校を含むものとする。

(正会員)
第8条 正会員は、会員の内、会費を納入した者とする。

(賛助会員)
第9条 賛助会員は、会員の関係者等であって、本会の趣旨に賛同し、会費を納入した者とする。

(除名)
第10条 本会は、本会の名誉を著しく損なうような反社会的行為を行った正会員及び賛助会員を除名することが
できる。

(特別会員)
第11条 東京学芸大学長を本会の特別会員とする。

第3章 役員、顧問及び幹事

(役員)
第12条 本会に、次の役員を置く。
(1) 会長  1名
(2) 副会長 3名程度
(3) 理事  15名程度
(4) 監事  2名
(5) 幹事長 1名

(役員の選出)
第13条 会長は、理事会が選考し、総会の承認を得るものとする。
2 副会長、理事、監事及び幹事長は、理事会の議を経て、会長が委嘱する。
3 幹事長は理事を兼務する。

(役員の任期)
第14条 役員の任期は2年とし、再任を妨げない。ただし、役員に欠員が生じた場合の後任役員の任期は、前任者の残任期間とする。

(役員の職務)
第15条 会長は、本会を代表し、本会の業務を総理する。
2 副会長は、会長を補佐し、会長に事故あるときは、その職務を代行する。
3 理事は、本会の業務を企画し執行する。
4 監事は、本会の会計を監査する。
5 幹事長は、本会の業務を円滑に行うための職務を行う。

(顧問)
第16条 会の運営の継続性を確保するとともに、会務に関する重要事項について助言を仰ぐため、本会に次の顧問を置く。
(1) 本会発足後の東京学芸大学長(第11条の学長を除く。)
(2) 本会発足後の会長(第12条の会長を除く。)

(幹事)
第17条 会の運営を円滑にするため、本会に幹事を置く。幹事は、必要に応じて会長が任命し、人数の制限は設けない。

第4章 会議

(会議)
第18条 本会に次の会議を置く。
(1) 総会
(2) 全国代表者会議
(3) 理事会
(4) 運営委員会
(5) 幹事会

(総会)
第19条 総会は、正会員をもって組織する。
2 総会は、次の事項を審議承認する。
(1) 理事会の審議・決定事項
(2) その他本会の運営に関する重要事項
3 総会は、理事会が必要と認めたときに開催し、会長が招集する。

(全国代表者会議)
第20条 全国代表者会議(以下「代表者会議」という。)は、別に定めるところにより組織する。
2 代表者会議は、原則として、年1回開催する。ただし、必要に応じて別途開催することができる。
第20条 第18条第2項に規定する事項は、代表者会議の審議承認事項とすることができる。
2 前項の規定により審議承認した事項は、速やかに正会員に周知するものとする。

(理事会)
第22条 理事会は、会長、副会長、理事及び幹事長をもって組織する。
2 顧問及び特別会員は、理事会に出席し、審議に加わることができる。
3 理事会は、次の事項を審議・決定及び執行する。
(1) 役員の改選に関すること。
(2) 予算及び決算に関すること。
(3) 会則及び支部の規約に関すること。
(4) 支部の設置及び廃止に関すること。
(5) 会費に関すること。
(6) 本会の事業に関すること。
(7) 会員の資格等に関すること。
(8) その他本会の運営に関する事項
4 理事会は、必要に応じて開催し、会長が招集する。
5 理事会は、会長が議長となる。
6 理事会は、構成員の2分の1以上の出席がなければ会議を開くことができない。委任状は出席とする。
7理事会の議事は、出席者の過半数をもって決し、可否同数の場合は、議長の決するところによる。

(運営委員会)
第23条 運営委員会は,会長,副会長,幹事長及び会長が指名する者をもって組織する。
2 運営委員会は,会長から委託を受けた業務を行う。
3 運営委員会は,必要に応じて開催し,会長が招集する。

(幹事会)
第24条 幹事会は、理事会から委託を受けた業務を行う。
2幹事会は、必要に応じて開催し、幹事長が招集する。

(周知の方法)
第25条 会議の開催通知、会議の審議承認事項の報告、会計監査の報告等については、本会ホームページへの掲載、電子メール等の方法により行うことができる。

第5章 会計

(経費)
第26条 本会の経費は、会費、寄付金、その他の収入をもって充てる。

(会費)
第27条 会員及び賛助会員は、本会を維持していくに当たって、別に定める会費を納付するものとする。

(会計年度)
第28条 本会の会計年度は、毎年4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。

(会計監査)
第29条 監事は、毎年度ごとに会計を監査し、理事会の承認を得なければならない。

第6章 雑則

(会則の変更)
第30条 会則は、総会又は代表者会議において、出席者の3分の2以上の同意を得て変更することができる。
附則  この会則は、平成15年11月3日から施行する。
附則  この会則は、平成16年10月30日から施行する。
附則  この会則は、平成21年10月31日から施行する。
附則  この会則は、平成21年11月1日から施行し、平成21年12月12日以降の新規会員から適用するもの とし、平成21年12月11日以前の会員については、なお従前の例による。
附則  この会則は、平成24年11月25日から施行する。
附則  この会則は、平成25年11月3日から施行する。
附則  この会則は、平成27年11月1日から施行する。
附則  この会則は,平成28年11月6日から施行し,平成28年4月1日から適用する。

以上

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役員一覧

理事会名簿(平成29年4月現在)[PDF]

幹事会名簿(平成29年4月現在)[PDF]


資料

【設立趣旨】
21世紀を迎え、政治・経済・文化などのさまざまな領域で、急激な変革が生じています。教育もその例外ではなく、生活環境・家族環境、学習環境などの変容に対応して、変革が迫られてきています。 こうした状況にあって、日本の教員養成系大学の中核に位置する東京学芸大学は、教育のあり方全般に対して、重い責任と義務を自覚せざるを得ません。  東京学芸大学は、平成11年5月に創立50周年を迎え、これまでに多くの卒業生を輩出してきました。現在活躍されている卒業生の方々は、現在の日本の社会を強く支えており、また広範な経済・文化・学芸領域での活動に大きく寄与してきました。特に、教師となられた卒業生の方は日本の広い地域、市区町村で教育・文化活動を着実に支えてきました。このことを考えますと、東京学芸大学の学生・教職員の力と、卒業生の実績、その力を合わせることによって、教育・経済・文化・学芸領域で、新しい課題を提案し、創造的解決を提供することが可能になることが予想されます。  

新しい世紀では、学校教育はもとより社会のさまざまなステージでの生涯学習の充実が期待されています。地域・職域を越えた新しい「全国同窓会」の存在は、個と大学、個と社会を結ぶ絆としてのみならず、大学と社会を結ぶものであり、教育や生涯学習、文化環境などに関する情報の闊達な流通は、平成16年4月より発足する国立大学法人東京学芸大学と卒業生にとっても、また社会にとっても、意義ある成果をもたらすものと考えます。  

新しい教育・文化の展開の一翼を積極的に担って行くことを目指して、ここに、辟雍会(東京学芸大学全国同窓会)を設立します。

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【事業紹介】
1 全国同窓会の運営
設立総会で了承された会則に則って、総会、全国代表者会議、理事会、幹事会等 を適時開催し、会則に挙げられた事業を円滑に推進する。

2 卒業生名簿の再編と発行 
(1)会員相互の親睦を図る事業や各種情報の収集・伝達に関する事業を行ったり会員相互の連携・協力による社会貢献的事業を推進したりするためには、卒業生名簿の整備・再編と継続的な更新が必要となる。これから卒業する学生の連絡先や就職先を把握すると同時に、卒業した方々の連絡先を少しでも多く把握できるようホームページ等の活用も含めて積極的に取り組んでいく。
(2)ただ、個人情報の収集及び管理に難しさが増す現状で、会員の方々にどのような情報の提供をお願いし、またどのような方法で保管・利用していくかは今後の大きな課題である。

3 機関紙・情報誌としての「同窓会誌」あるいはメールマガジンの発行
(1)各種事業のお知らせや報告だけでなく、有志による企画の具現化などに向けて会員の方々が連携を図っていく場や機会となるような双方向的情報メディアの実現をめざす。
(2)そこでは、教職以外の職種につく卒業生が増えていることを考え、教育関係にとどまらない多種多様な目的と分野を視野に入れた内容構成に努める。

4 教育研究に関わる出版事業の促進
(1)学校現場の卒業生と本学の教官が密接に連携・協力することによって、子ども、教師、保護者のニーズに応える出版物や、学校教育を新たな視点と多様な角度から研究した出版物の発行に努める。
(2)全国同窓会のネットワークを活用して、教育現場に埋没しがちな優れた実践・研究活動を掘り起こし、東京学芸大学出版会とも連携して積極的に社会に還元していく。

5 新しい教育・文化情報の提供、それに関連する事業の主催および助成
(1)会員の方々の要望や大学及び全国同窓会への社会的期待を踏まえて、学校教育にとどまらないより広い視野からの教育・文化情報の提供・発信を行う。
(2)多様で有能な卒業生や在学生、大学教職員の叡智を活用して、各種の教養講座を開催したり、国境を越えて教育文化の振興と発展に貢献するボランティア活 動を展開する。
(3)複雑化かつ深刻化する社会状況、国際状況の中で、ボランティア活動に取り組む団体、個人の支援、援助を行う。

6 同窓生会館(仮称)の建設
全国同窓会の拠点となる「同窓生会館(仮称)」の建設に向けて、関係各位の意見集約と基本構想のとりまとめに努める。

7 新入生歓迎講演会などの実施
(1)これからは新入生も会員になることから、卒業生の方々に情報提供等のご協力をいただきながら、大学生活や将来設計に役立つ新入生歓迎講演会を行う。
(2)在学生及び卒業生が必要とする就職関連情報の提供や、各種説明会・就職セミナーの開催など大学の就職支援活動に協力する。

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